YOMEL
株式会社PKSHA Infinity
主な特徴
- 会議後ワンクリックで9〜10割完成の議事録を自動生成
- 独自音声認識エンジン「Olaris」と声紋認証による話者自動分離で日本語会議に強い
- 累計2,000社が導入し月約20万会議で利用されるPKSHAグループの議事録AI
向いている企業 / 合わない企業
こんな会社に向く
- 録音開始から要約までワンクリックで完結し、ITに不慣れな現場でも定着しやすい
- 全プランID数無制限の時間課金型で、利用者が増えてもコストが読みやすい
- 通常プランと同内容の2週間フリートライアル(10時間分)で実運用を試せる
合わないかもしれない会社
- 月28,000円(28時間)〜の法人向け価格で、個人や利用頻度の低いチームには割高
- 日本語特化型のため、英語以外の多言語会議が多い組織には向かない
詳細スペック
- 対応言語
- 日本語 / 英語
- セキュリティ
- ISO27001
- 連携ツール
- Salesforce, Slack
- サポート体制
- メールのみ
- モバイル対応
- 対応
料金プラン
- 月額: 28,000円(スターター・月30時間)/95,000円(スタンダード・月130時間)/180,000円(ビジネス・月300時間)/250,000円〜(エンタープライズ・月500時間〜)※税抜
- 無料トライアル: あり(約2週間・10時間分まで)
出典: 公式料金情報(編集部確認: 2026年11月)
評判・導入事例
運営元のPKSHA Infinityは2026年4月2日、議事録AIのYOMELが累計導入社数2,000社を突破したと発表した(2026年3月末時点)。2023年1月のリリースから3年2か月での到達で、売上高は2期連続で前年比300%の成長としている。同社はITトレンド・BOXIL・ITreviewの各アワードで3冠を達成したことも公表している。
- 公表されている導入企業は小野薬品工業、カナデビア、東急不動産、JR九州駅ビルホールディングス、福井テレビ、関屋病院などで、製薬・重工・不動産・放送・医療と業種が広い。三井不動産リアルティの事例では、商談ログの手入力をゼロにし議事録作成業務の50%削減を見込むと発表されている。
- ITreviewでは、専門用語辞書や文脈補正により文字起こしの手直しが少ない点、ワンクリックで起動できITリテラシーが高くない現場でも定着しやすい点を評価する声が多い。
- 一方で、声のトーンで別人と判定されるなど話者識別の誤認、AI要約でニュアンスが平板になり人の手直しが要る点、アプリが起動しない・ログインを繰り返し求められるといった不具合の報告もある。国内のAI議事録市場には30社以上が参入しており、精度と価格の比較検討は避けられない。
出典: PR TIMES(YOMEL 2,000社突破)、PR TIMES(三井不動産リアルティ導入)、ITreviewほか(編集部確認: 2026年11月)
このツールが気になったら
掲載情報の最終確認:2026年6月(編集部が公式サイトで確認)。※ 掲載情報に誤りがある場合は 修正依頼フォーム よりお知らせください。
よくある質問
YOMELの料金はいくらですか?
初期費用は記載なし、月額料金は28,000円(スターター・月30時間)〜です(編集部確認・2026年6月時点)。最新の料金は公式サイトをご確認ください。
YOMELに無料トライアルはありますか?
無料トライアル(または無料プラン)があります。導入前に実際の操作感や自社データでの使い勝手を確認できます。
YOMELはどんな企業に向いていますか?
対象規模はSMB(10〜100名)・エンタープライズ(1,000名以上)・中堅企業(100〜1,000名)です。録音開始から要約までワンクリックで完結し、ITに不慣れな現場でも定着しやすいという点が評価されています。
YOMELのセキュリティ認証は?
ISO27001を取得(または対応)しています(公式サイトで編集部確認)。

「押すだけ」に徹した設計で、議事録ツールにありがちな事前設定の手間がほとんどない。時間課金×ID無制限なので、営業定例や商談の記録を部署ぐるみで回したい中堅企業と相性が良い。逆に月数回しか会議がない小所帯だと持て余しやすい。